レスキュープラスでは、実地訓練と座学の組み合わせからなる各種防災訓練を開催しています。
現役消防団所属のインストラクターによる、豊富な経験を活かした訓練指導と、災害現場で役に立つツボを抑えた座学内容でご好評をいただいております。
「災害時に動ける人材」を育てることを軸とした実践的な訓練内容となっておりますので、既存BCPマニュアルに不足している防災分野の補完や、社内防災インストラクターの育成などにご活用ください。
また、すべての訓練は英語対応可能です。外資系企業の日本法人や大使館など、多くの英語圏のスタッフを抱える企業様でも安心してお申込みいただけます。
今後、訓練メニューは拡充を予定していますが、まずは基礎的な初動対応を網羅した訓練の受講をお勧めします。
Available in English
自衛消防隊員といえども実際に火を消す経験のある隊員は少ないと思われますので、実際に火を消すことがどれほどの危険を伴うものなのか、また火を消せるものなのかを自覚していただきます。
「火は消せるうちにすばやく確実に消す」ことで、その後のBCPに大きく影響します。
火災対応、傷病人の救護救命、避難誘導などの発災後初動期に求められる行動を、座学と実施訓練によって学んでいただけます。
座学では、主に大規模災害時における自衛消防の必要性と具体的な行動要領を解説します。
実地訓練ではマニュアルに頼らず、実際に声を出し、身体を動かして消火栓などの操作手順を覚えていただくことで、参加者の理解度向上を目指します。
また、事業所内にある実際の消防設備を使用しますので、実災害への想像力が養われ、平時の危険予測にも効果が期待できます。
「自衛消防組織は編成したけれど訓練が効率的に行えていない」「一般社員への防災教育が浸透しない」といったお悩みを抱える企業様に最適です。
大規模災害時、公設消防の機能が制限される状況下においては、火災初期対応失敗は自社拠点の大規模焼失を招き、事業継続にとって大きな打撃となります。
現状、多くの自衛消防組織で行われている訓練は、水消火器による消火訓練程度であり、実際の火災を想定したものはほぼ実施されていません。
本訓練では、大規模地震による火災、あるいは平時に発生する火災を想定し、火災発見から通報、消火、避難誘導といった一連の火災対応を、経験豊富な講師陣による座学と実際の事業所内の消防設備を使用した実地訓練により学んでいただきます。
企業防災を考える上で必要不可欠な、自衛消防隊員ひとりひとりの火災対応力の向上が見込まれます。
自衛消防組織本部要員及び地区隊長向けの、より実践的な火災対応のスペシャリストを目指す場合にご要望にお応えいたします。
実災害時に求められる具体的な対応項目について、指揮者としての心構えや安全管理上の注意点などを網羅した内容となっていますが、プログラムとしてご提供することが難しく、火災対応訓練proを受講された後にさらなる対応能力向上を目指す場合に目的に応じた訓練をご提供いたします。
詳しくは受講時にインストラクターにお問い合わせください。
なお、下記訓練項目はそれぞれ専門的な訓練となっていますので、貴社環境にて必要と思われる訓練についてはお問い合わせいただければ火災対応訓練proと合わせて実施することも可能な場合もあります。お気軽にお問い合わせください。
はじめに付与される災害状況に対して、発災からBCP発動までの期間に自社内で発生し得るインシデントを洗い出し、貴社の抱える潜在リスクとその対応策をワークショップ形式で検討します。本部運営の第一段階であり、基礎となる訓練です。
発災直後から始まる初動期対応の混乱を想定し、被災現場から次々上がってくる初動期情報に対して的確な対応（指示、要請、報告）を学ぶためのシミュレーション型災害対策本部情報処理・対応訓練です。
火災や建物倒壊など対応スピードを求められる情報郡に対し、重要度を即座に判断しながら優先順位ごとに現場への指示の的確さを検討します。
自衛消防組織、初動対応マニュアルの見直しにも有効です。
貴社の特性に応じた災害発生状況設定で、事前に役割（実際の担当職務でも可）を与えられた参加者が、貴社内で起こりうる実際の災害に近いさまざまな付与情報を次々に処理し、どう対処していくかを検討・判断する実戦型災害対策本部情報処理・対応訓練です。
実際に災害が発生した時の現場状況を仮体験できることから、訓練参加者に実際の災害時に起こりやすい失敗や問題点、改善点を認識させ、迅速かつ適切な対応を取るための気づきときっかけになり、明確な検討事項が把握できるきわめて実践的な効果が得られることが実証されています。
ワークショップで使用するシナリオには災害想定（一次被害）と状況想定（二次被害）があり、あらかじめ当社で用意したものを使用することも可能ですが、特に状況想定につきましては貴社業務形態に沿った内容であるほどより実践的な訓練効果が望めます。その場合、当社ではシナリオの見直し、作成のお手伝いをいたします。